新年あけましておめでとうございます。

ブログを始めたのが2018年だったので今年で3年目を迎える当ブログですが、短い時間ではありますがバイナリー業界も当時から変わったなと思うことも実際沢山ある印象を受けます。そして毎年のように「ハイローオーストラリア撤退」や「バイナリーオプションの規制により出来なくなる」などなど様々な噂はなくなりませんが、実際どうなの?という意見もあると思います。

そういった部分も管理人的な考えを含め記載していこうと思います。

2021年バイナリーオプションは無くなるのか?

結論からいうと100%とは言い切れませんが、無くなることはないでしょう。

また国内バイナリーオプション(2時間制)を考慮するのであれば、無くなるという方がどちらかというと非現実的な話ではあります。

ただ、バイナリーオプション=短時間の取引かつ海外業者という認識が強い為、下記では「ハイローオーストラリア」や「ザオプション」などの海外業者に照準を合わせてお話していきます。

この照準からのお話ですが、2021年にバイナリーが無くならないであろうという理由を説明していこうと思います。

無くならない理由:業者というのは良くも悪くも複数ある

当サイトでもご紹介しているのが

上記3社となりますが、実際にはまだ数多くの業者が存在しています。上記で記載している業者のうち1社が撤退するなどの可能性はありますが、別の業者でバイナリーオプション自体は可能という点においてバイナリーオプションが無くなるというのは考えづらい理由ではあります。

もし、上記3社で無くなりづらいという意味合いでいうのであれば

ハイローオーストラリア>ザオプション>ファイブスターズマーケッツ

というのが当サイト、当管理人の経験上の独断ではありますが、検索ワードによるブログの流動、SNSでバイナリーを行う方の使用業者を見たところでの判断で行うことができます。

撤退しにくい業者に必要な条件とは?

こちらに関してはユーザー側の視点ではなく、業者側の視点で考えればわかりやすいのですが

業者にとって利益がある場合、自主的に事業を撤退する理由というのは低くなります。自主的にというのも、金融商品取引法等の規制が変わり、バイナリーオプションそのものが禁止された場合は強制的に終了という「法的な」撤退はあり得るからです。ただその場合はどの業者がとかは関係ないのでここでは例外としておきます。

では業者にとって利益がある場合というのはどういった事なのか?ですが、バイナリーオプションにおける業者が利益となる場合を考えて見ましょう。

バイナリーオプション取引提供業者の利益はユーザー負け金

FX(外国為替証拠金取引)とは異なり、バイナリーオプション取引提供業者における利益というのは、ユーザーの負け金となります。

正確にはFX提供業者もユーザー負け金が利益でもありますが、利益の100%がユーザの負け金という訳ではない点がバイナリーオプションとは異なります。

その点、バイナリーオプションはユーザーの負け金のみが利益と考えても良いでしょう。(正確なところはわかりませんが、仕組み上そう考える方が妥当)

そう考えた場合

  • ユーザー数
  • ユーザーリピート数

などが撤退しにくい理由に大きく関わってくると言えます。

ユーザーにとって利用したい条件とは?

次にユーザー側から見た利用したいと思う条件ですがいくつか挙げるとするのであれば

  • ペイアウトの高さ
  • 出金の早さ・対応
  • 取引の自由度

他にもありますがユーザーにとって重要な要素は利益の上げる為の環境とその利益の確保(出金)が利用していく上では重要な要素となります。

そして新規ユーザーに関しては「登録までの手順」がいかに容易であるか?というのも大事でしょう。

登録が面倒であれば、そもそも登録しないという点があります。

結論:2021年はまだ問題はないと見ても良い

2016年頃からバイナリーオプションを含めハイローオーストラリア撤退の噂などはありますが、そんな中でも2021年を迎えています。

法改正などで実際に取引不可能になった国、それに伴い撤退した業者というのも事実ありますが、バイナリーオプションを行うユーザーがいる限りそう簡単に無くならないのもまた事実です。

もちろん業者の利益というのがユーザーの負け金という点において勝ちユーザーが増え、業者側の利益がマイナスに転じる可能性がある場合は撤退の可能性はありますが

勝ちユーザーが増えるということは同時にバイナリーオプション=稼げるという印象を持つ人や情報も増え、新規ユーザーが増えるというからくりもあります。

オプザイルと呼ばれるバイナリーオプションを用いた詐欺商材が世の中騒がせ「バイナリーオプション=詐欺」という印象がついている中でも、運営されている状況を考えると多少のことではなくなることはないでしょう。